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2024年の新NISAの盛り上がりがハンパなかったというのは私のブログやYoutubeで何度もお伝えしていると思います。
暴落論者が「そろそろ暴落が来る」と言い続けているくらい、毎回お伝えしていますよね！
一方で、新NISA対象の投資信託が半数も売却されていたという衝撃的な内容が報じられました。
進撃の巨人でライナーがしれっと自分の正体を明かした時くらい衝撃でしたね。
そう言われたとて、マネリテが高い皆さんの頭の中では、「〇〇だからそりゃ売られるだろうな〜」と、すでにいくつかの要因が浮かんでいるかもしれませんね。
今回は、なぜこれほど多くの投資信託が売られたのか、その要因を解説していきます。さらに、売却が適切なケースについても、私の考えを交えてご紹介します。
- 【衝撃】新NISA投信、1年足らずで半額が売却
- 長期投信を売却する要因は？主なパターン4選
- こんな時は売却OK！投資は「使う」ために育てるもの
- まとめ：売却の判断を誤らないためのチェックリスト
【衝撃】新NISA投信、1年足らずで半額が売却
日経新聞の記事によると、2024年1月から11月までの間に、新NISAの対象となる投資信託は合計26兆円購入されました。一方で、同じ期間に13兆7000億円分が売却されています。
26兆円て言われてもピンと来ないなあ・・・
マクドナルドのビッグマック（450円）を約57億個買えます。日本人全員（約1.2億人）が、一人あたりビッグマック470個食べられる計算！
これについて、記事の中で投資助言会社イボットソン・アソシエイツ・ジャパンの小松原氏は、「わずか1年にも満たない期間で半分近くが売却されてしまうのは、長期的な資産形成を支援する投資信託の仕組みが十分に活かされていないことになり、非常に残念だ」とコメント。
マラソンに例えると…「よーいドン！」でスタートしたのに、まだ1km地点で『もう疲れた』って半分の人がリタイアする感じ。
「いやいや、これから景色も良くなって、給水所もあって、ゴール後に感動が待ってるのに！」って、応援してるこっちは言いたくなる感じです。
ただし、よく読んでみると・・・
「新NISAの枠内で運用されている投資信託のうち半分が売却されたというわけではなく、新NISAの投資対象となっている投資信託の合計で13兆7000億円が売却された」ということ。
この売却額は「新NISA口座で購入されたもの」だけでなく、特定口座など他の口座で保有されていた新NISA対象の投資信託が売却された分も含まれていると考えられます。
そのため、新NISAの制度が十分に活用されていないと判断するには慎重になる必要があります。
今年は、一般NISAの非課税期間が終わっちゃうタイミングだったからS&P500を売却して、新NISAの成長投資枠で買い直したよ！
そそっ！そういうパターンもあるよね！スマホに例えると…バッテリー持ち悪くなってきたから、同じ機種に機種変した！みたいな感じだよね。
何も、新NISA対象投信だからって全員が狼狽売りしたようなミスリードをしないように読み取ってね！
今回の記事で特に驚いたのは、昨年だけで13兆7000億円もの投資信託が売却されているという事実です。この売却額の大きさには、やはり驚かされます。
そして、この記事を読んで最も気になったのは、投資信託の本来の目的や前提条件が抜け落ちているのではないかという点です。
複合的な要素があったとしても、新NISA対象の投信の半分が売却されたのは事実。
長期保有の商品が手放されてる理由は確認しておきたいね！
投資信託は長期保有を前提とした金融商品なので、大きなリターンを得られるには少なくとも10年、できれば15年以上、さらには20年以上の長期保有で複利の効果が働く仕組み。
実際に、過去のデータからも運用期間が長くなるほど、元本割れのリスクは低くなることが明らかです。
筋トレを続けると筋肉がついて、代謝が上がって太りにくくなるのと同じだね。
運用期間は、評価額の大きな変動要素！
1年 ：−48.７％
5年 ：−8.６％
10年：−3.６％
年を追うごとにマイナスの幅が徐々に小さくなってるのが特徴。すでに長期投資経験者であれば、このグラフも体感済みでしょう！
さらに、15年以上運用を続けた場合、元本割れのケースは確認されていません。
上記の表をご覧の通り、長期運用を続けるほど、投資のリターンは安定しやすくなるのがわかるでしょう。
そう考えたら、思考停止で投資後5年待てばかなりダメージ無くなるのでは？！
にも関わらずこれだけ多く売却されてるってことは、本来の目的や投資戦略が明確じゃないまま投資してる人が多いのかもね！
ただし、基本的に10年以内に使う予定のある資金は、現金で保有するのが無難。
もし短期間で必要になるお金や、生活資金を絞り出して投資に回してしまうと、市場の変動によって大きな損失を被ったときに毎日の生活が破綻しちゃう。
また、過去のデータを見る限り、10年以上の長期運用をすればプラスになる可能性が高いんだよね。
そういうことを知っていれば、「10年以上先に使う予定の資金」を投資に回そう！って判断できるはず。
もともとは、長期投資を前提とした金融商品が投資信託。短期間で売買でメリットを生み出す仕組みになっていないのに、多くの人が投資信託を売却しているということは、短期的な利益を優先してしまった可能性が高いと考えられます。
2024年は円安の影響もあり、売却したことで短期的には利益を得られた人もいるかもしれません。
しかし、その一方で、本来ならば数十年後に、長期投資によって複利で大きく膨らんだ大きなリターンを逃してしまった可能性も大いにあるのです。
カレーを煮込む前に食べちゃう現象に似てます。
一晩寝かせるともっと美味しくなるのに、煮込み始めてすぐ味見して『うまい！』って全部食べちゃう感じです。
本当は翌日、旨味が倍増した絶品カレーになるはずだったのに…！
資産を大きくしたいのであれば、長期保有が必要不可欠。地味ですがコツコツ積み上げて、歩みを止めないイソップ童話の「アリ」、まさにこの思考が重要です。
キリギリスさながら、昨年の相場が好調だったために投資信託を売買した人もいるかもしれません。これは、「現在思考バイアス」と言って、「将来の大きな価値よりも目の前の小さな価値を優先してしまう人間の心理特性」なので仕方のない部分もあります。
頑張ってトレーニングしてるのに、ジム帰りにマクドナルドの前を通ったら、どうしてもポテト食べたくなっちゃうんだよな〜。これが最近の強めの誘惑。
もはや、ジムの帰り道のルートを変えるとか、脳が反応しないように工夫するしかないね！
投資も、売却できないようにIDやパスワード隠す！くらいにしちゃった方がいいかも。
「売却の誘惑に負ける」ということは「長期投資」から「短期投資のゲーム」に参加してしまっているキリギリス状態と言えます。
こうした状況に気づかないまま短期売買を繰り返してしまうことは、非常にリスクが高く、長期的な資産形成の視点からすると決して望ましい行動ではありません。
投資信託の平均保有期間の推移を示したグラフ（2014年～2024年のデータ）を見ると、全ファンドの平均保有期間は、なんと約2年台であることが分かります。
特に、グラフの青色で示された「全ファンド」のデータに注目すると、3年には届かず、現在でも約2.7年程度となっています。
過去10年間を振り返ると、少しずつ保有期間は伸びてきているものの、それでも依然として短期的な保有にとどまっている状況です。
長期投信を売却する要因は？主なパターン5選
① 評価額が良いため利確したから
昨年に関しては、米国株が好調でご自身の評価額に比例してテンションが爆上がりの方も多かったでしょう。
過去を見ても、全世界株式の年間平均リターンはおおよそ7%程度とされています。しかし、2024年はオルカン（オール・カントリー）のリターンが+33%と非常に高いパフォーマンスを記録しました。
この高リターンの要因としては、単に株価が上昇しただけでなく、円安が進んだ影響も大きく関与していて、一概に米国株のみの評価とは言えません。
その結果、オルカンの評価額が大幅に上昇しました。このように大きなリターンが出ると、「今のうちに一部売却しておこう」と考える投資家が少なからずいたのではないかと思います。
評価額が上がって、キリギリスも爆増したってわけね。
童話では、食べ物を備蓄してなくて冬を越えられなかったキリギリスだけど、早めの利確を「旨み」と覚えちゃうと長期投資の意味をなさなくなっちゃう・・・
私自身は、新NISAの1年目は相場が好調だったため、そのまま継続して運用できた人が多いだろうと予想していました。
しかし、実際にはリターンが良すぎることもまた、利益確定の誘惑を生み、長期保有を続けることを難しくしてしまう要因になっていると気づかされました。
狼狽売りっていうのは理解してたけど、「リターンがオイシイから売っちゃおう💰」っていう思考はなかったな〜・・・
今回の現象は、新たな気づきとなりました。
投資の基本はシンプルです。
毎月投資信託を購入し、それを長期にわたって保有し続ける——これだけのことです。しかし、実際にこのルールを守り続けるのは、精神と時の部屋さながら難しいのだと、改めて実感しました。
② 生涯投資枠が再利用可能となり売却ハードルが下がったから
旧NISA制度では、一度購入した商品を売却すると非課税枠が消滅されてしまって、新たに利用することはできませんでした。そのため、枠をどのように使うか腹を決めて投資していた人も多かったでしょう。
しかし、新NISAでは売却しても翌年以降「生涯投資枠（最大1,800万円）」の範囲内であれば、非課税枠が復活する仕組みになっています。
注意点は、年間投資枠（成長投資枠240万円、つみたて投資枠120万円）は復活しないということ。
それでも、非課税枠を再び使えるというシステムが、売却を後押しする要因の一つになったと考えられるね。
今回の記事に掲載されていたデータをもとに、投資を継続することの重要性について考えてみます。
- 茶色の線 → 全世界株（オルカン）の指数リターン
- 緑色の線 → オルカンのリターン上位20の月に投資をしていなかった場合のリターン
市場が急上昇した月（全期間の約5%）に投資していなかった場合、リターンは大幅に減少してしまいます。
• 全期間にわたって投資を継続→ 資産は25倍に増加
• 上昇率の高い月（全期間の約5%）を逃した場合 → 資産はわずか3.5倍にしか増えない
つまり、「少し利益が出たから」と安易に売却してしまうと、市場の最も重要な成長局面を逃してしまい、大きなリターンを得るチャンスを失う可能性があるのです。
結論：相場に居続ける＝マーケットステイしか勝たん
このデータからも分かるように、市場に居続けるということが長期的に資産を成長させるためにどれだけ重要なことかお分かりいただけましたか？
数ヶ月語学留学行くよりも、毎日30分のオンラインレッスンとシャドーイングなどの自己学習を継続する方が英語が上達するみたいなもんですよ。
短期的な利益を狙って売却を繰り返すよりも、投資を続けることで時間を味方につけ、複利の力を最大限に活かすことが大切だといえるでしょう。
③ 将来の暴落に不安を抱えてしまったから
最近、SNSやニュースなどで「米国株は割高」という話題がよく取り上げられています。
実際に、PER（株価収益率）も過去の平均と高騰している上に、さらに「投資の神様」ウォーレン・バフェット氏もS&P500ETF株を売却しているという情報が広まっています。
こうしたニュースを目にすると、「米国株はいよいよ暴落するのでは？」と考える人が増えてしまいます。
特に投資を始めたばかりの方にとっては、「今のうちに売却しておいたほうがいいのか」と不安になってしまうのも無理はありません。ただし、長期投資においては、暴落を避けることよりも、むしろ暴落を受け入れる姿勢が大切です。
でもバフェットのポートフォリオをよくみてください。売却されてるS&P500ETFは全体の0.01％。ここを大きく取り上げて「S&P推しのバフェットが方針を変えた！」と騒ぐか、しっかり静観できるかがキモになるよね。
私はそもそも、「暴落から逃げよう」とは全く考えていません。
また、私のコミュニティのFIRE民も、暴落が来たら、それは「仕方がない」こととして受け止めるまたはどの株を買い増そうかな？というチャンスとも捉えていることがほとんどです。
むしろ、暴落のような大きなリスクを背負うからこそ、リターンを得ることができると考えています。
「暴落を避けながら、リターンだけを得る」という都合の良い方法は、現実的には非常に難しいでしょう。
ネット広告でよく見る「楽して稼げる副業」なんて、ほとんど実現性がないのと同じ！
都合の良い投資もありません。
実は、株価が急上昇する日は、暴落直後に訪れることが多いというデータもあります。
例えば、2024年の日経平均を見ても、「ブラックマンデー」のような大暴落が起こった翌日には、非常に大きな上昇が見られました。
このように、暴落の直後には市場が急回復するケースが多いため、短期的な下落に焦って売却してしまうと、結果的に大きなリターンを逃してしまう可能性があります。市場は長期的に見れば成長を続けており、それを知っているか知らないかで将来の資産が大きく変わってしまいます。
バトル漫画でも、わざと相手の刀を受け止めて、筋肉で固定し、相手の動きを封じたところでとんでもないチャンスが到来し、すかさず反撃するシーンがありますよね。それと同じです。
「一時的な暴落＝誘惑」に惑わされずに投資を続けることが、資産形成において重要な戦略となります。私が、「投資は筋トレと同じ」と言い続けるのも、これが理由です。
特に、長期投資では「暴落は避けるものではなく、受け入れるもの」という考え方を持つことで、冷静に投資を継続できるでしょう。
④ 投資初心者で「市場に残る」選択をしなかったから
昨年、新NISAがスタートしたことで、この「新NISAブーム」に乗って投資を始めた方も多いと思います。
なかには、投資を深く理解する前に投資を始めた人もいるかもしれません。
投資は始めることが大事だから、ブームに乗って始めた人もそれだけで偉いです。
とはいえ、投資を続ける中で少しずつ知識を身につけていくことが重要です。
特に、長期投資を成功させるために必要な最低限の知識は、本を読むことで十分に学ぶことができます。
投資について学ぶために、わざわざ高額な費用を支払って投資スクールに入ることはないよ。
今はSNSや書籍など、有益な情報はたくさん溢れてる！数冊読みやすい本を手に取って読むだけでも全体像が掴めるはず。
さらに、最近は投資に関する難しいものも比較的カンタンなものも、実質無料で読むことができるサービスが複数あるため、知識を得るハードルはますます低くなっています。
投資を始めた後も、情報をアップデートして学び続けることが、長期的に成功するための鍵となるのです。
生の情報交換をしたいなら、私のコミュニティもおすすめ。FIRE民だけでなく投資始めたてや、まだ初心者の人も多く参加して、ポートフォリオの相談やオフ会でリアルに会って情報交換しています。
⑤ 旧NISAの消化や特定口座からの移管
2024年1月から新しいNISA制度が開始され、旧NISA（一般NISA・つみたてNISA）は2023年末で終了しています。
旧NISAは一般NISAとつみたてNISAの２種類がありましたが、一般NISAで投資した人は、購入年から5年後の12月末で非課税期間が終了します。
その後は「課税口座（特定口座・一般口座）へ移管」または「ロールオーバー（2023年分のみ可能）」の選択肢がありましたが、2024年からの新NISAにはロールオーバーできない仕組みになっています。
2019年に一般NISAで購入した人は2024年で非課税期間が終了するため、終了前に売却するもしくは終了後に課税口座へ移管するかを判断する必要がありました。
新NISAに自動的に移管はできないから一度売却して新NISAに積み直している人も一定数いるかもしれないね。
2023年の一般NISAが最後の募集ですが、2028年に非課税期間が終了するため、また一定数の旧NISAから売却→新NISAとして購入はあると考えられるでしょう。
こんな時は売却OK！投資は「使う」ために育てるもの
投資は、基本的に長期的な運用をすることで利益が発生する制度になっていますが、状況によっては売却が必要になることもあります。
ここでは、誰もが知りたい「売却が適切と考えられる4つのケース」について説明します。
ハンターハンターのズシのように、師匠から念の使用を禁止されていた場合でも、状況によっては例外的に使わざるを得ないと判断することがあります。
ただ、ズシ自身は最終的に念を使いませんでしたが・・・
1. 生活防衛費でも賄えない特別な出費が発生した場合
人生には何が起こるか分かりません。予期せぬ出来事によって、事前に準備していた資金だけでは対応できない状況になることもありますね。
また進学や結婚、家の購入などライフステージの変化によって、大きな出費が見込まれます。
また、突然の医療費や家計の大幅な変動など、緊急で多額の資金が必要になった場合には、投資信託を売却して現金化せざるを得ないでしょう。
このようなケースは頻繁に起こるものではありませんが、やむを得ない事情として売却が必要な場面の一つですし、このような時に慌てずに出金する！と決めておくと投資を頑張れるモチベーションにも繋がります。
私も先日、メンバーに勧められて、分散投資の一つとして時計を購入しました。ただ、生活防衛費では足りなかったため、資産を一部取り崩して支払いました。
2. リスク資産の比率が高くなりすぎた場合（リバランス）
投資では、資産配分（アセットアロケーション）が重要とよく言われます。
リスク資産（株式など）の比率が想定よりも高くなりすぎた場合や、気づいたら好きな投資商品に偏っていたなど、リスクを適切に管理するために資産配分を調整する「リバランス」が必要になることがあります。
ただし、リバランスのために売却するのではなく、他の方法で調整するのも一つの選択肢です。
• 追加投資を控えて、現金の比率を高める
• リスク資産ではなく、安全資産（債券等）の投資を増やす
投資強者だと、現金比率を下げがちですが、リバランスの選択肢の一つに入れても良いでしょう。
ポートフォリオ全体を調整することで、できる限り売却をせずに長期運用を継続するのが望ましいと考えられます。
資産を増やすことができる人は、集中投資、資産を守ることができる人は、分散投資ができる人って誰かが言ってました。特に資産形成期は、できるだけリスクを取っていきたいところ。
3. 投資方針の変更・より良い商品へ乗り換えたい場合
株式市場には新しい金融商品が次々と登場しており、より低コストで魅力的な投資信託が発売されることもあります。
昨年末は、楽天SCHDとSBI・SCHDなど、リリース前から大きな話題を呼ぶ商品を目にすると、つい「ぜひ我が家のポートフォリオにも入っていただこう」と召喚したくなるでしょう。
また、退職したりFIRE達成したなど、人生のステージが大きく変わったり、自身の投資方針が変わった場合には、保有している商品を売却し、新たな投資対象に乗り換える選択をすることもあるでしょう。
退職後は、残りの人生を楽しむために長期投資の運用継続＆高配当株or債券で配当金や利息で年金＋αの収入があった方がいいよね！
そんな時は、「長期投資のみ」の戦略から、大幅な投資方針の変換も発生し得るよ。
ただし、目先の利益や多少のコスト差、小さなメリットのために頻繁に乗り換える必要はないと考えます。
大きなライフステージの変化や、退職金や相続、退職による自社株売却など多大な資金が入った場合でなければ、むしろ長期で安定的に運用を続けることの方が重要かもしれません。
新しい商品が出た場合は、ご自身の本来の投資目的が何なのか？そのために必要な商品か？をもう一度見直してみると、購入の判断軸が見えてきますよ。
4. 当初の目的のために資金を使用する場合
投資は、将来の目標を達成するための手段の一つです。
繰り返しになりますが、もう一度投資を始めたきっかけを思い直してみましょう。目的の先にある理想を叶えるための投資ではないでしょうか？
• 子どもの大学費用 →子供の将来の選択肢を増やす
• 住宅購入の頭金 →自分の城で楽しく暮らす
• 老後資金 →ゆっくりと好きな時間を楽しむ
進学費用にお金がかかる！！家のローンに！！と思うと、消失感があるかもしれませんが、その先で得られる価値とお金が引き換えになる、という考え方です。
ひたすら入金！入金！と思ってたら暴落・・と貯める時期は苦しいことが多いけど、夢を叶えるためって思えば、メンタルやられないかも！
私も、目的があってタイに移住が出来てメンバーと楽しく過ごせるのも投資して、そこから使えるお金があるからこそ！
人生を豊かにするために必要な資金は、投資から崩してもOKだと思ってるよ！
死ぬ時に一番お金を持っていても意味がありません。ご自身の将来を楽しむために計画的な資金活用のために売却するのは、当然のことです。
この場合、必要な金額だけを売却し、計画通りに資産を活用することと合わせて、残りの資金は運用に回していくことが大切です。
もう一度ゴール設定を見直してみることも重要です。
結論：むやみに売却せず、計画的に運用することが重要
投資信託の売却は本来慎重に行うべき、というのがベースの考えです。
しかし、人生は予期せぬことが起こるもの。また、やむを得ない状況や、夢を叶えるため、やりたかったことを進めるために、計画的な資産活用の際には、売却することも合理的な選択となります。
注意が必要なのが、知り合いでもない暴落陰謀論者に煽られて本来の目的を見失ったり、短期的な市場の変動で狼狽売りしてしまうような誘惑に惑われてしまう事。
煽りや、誤った情報で大事な投資資金や資産を無くしてしまわないように、しっかりマネリテ上げて自分の将来も守ろう！
本来の目的やリスク管理の観点から、必要な時に適切なタイミングで売却を検討することが大切です。
まとめ：売却の判断を誤らないためのチェックリスト
投資の世界では「買うタイミング」ばかり注目されがちですが、「売るタイミング」すなわち「出口戦略」も同じくらい重要です。
どれだけ利益を出していても、売却しないと実際の資産にはなりません。「投資は長期保有が正解」と言われますが、適切に売却するタイミングであれば問題ないのです。
- 売却後に何に資金を使うのか明確にしているか？
- 市場の一時的な動きに惑わされていないか？
- 税金（譲渡益税・NISAの非課税期間など）を考慮しているか？
- 売却後のポートフォリオのバランスを考慮しているか？
- 投資戦略に合った売却になっているか？
チェックリストを見てドキッとした方はいませんでしたか？
ただ単純に「売らない方がいい」と思い込むのではなく、ご自身の投資戦略に基づいて最適なタイミングで売却することを覚えておいてくださいね。
定期的なポートフォリオの見直しと、一時的な感情に持っていかれない！という意思を持って、「ステイかリリースか」を判断した上で、ご自身の夢を叶えるために資産を活用してくださいね。
