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今日のテーマは――
「薬価の大幅引き下げと関税緩和で、S&P500は本当に爆上がりするのか？」
まさに今、マーケットがザワついております。
なぜなら、あの“トランプ砲”が少し前に発動されたからです。
あ、“少し前”なんだね。今日じゃないんだ笑
一時帰国してコミュニティメンバーと語り合ってたら、楽し過ぎて時空が歪みました。
2025年5月6日。
トランプ前大統領が「地球を揺るがす重大発表をする！」と、世界中に向けて大予告。
まるで映画の予告編のように大々的に煽ってきたわけですが、
てっきり『ホットスポット』のあの“おじさん”のように、ついに宇宙人が社会に紛れてるって暴露するのかと…
2025年5月12日
しかし、その内容が…
「処方薬の価格を最大80％引き下げる大統領令に署名したよ！」
……え、薬の話？
世界を揺るがすとか言ってた割には……
って、一瞬肩透かしを食らった方、正直いらっしゃると思います。
僕も最初は「おいおい、そんなに世界が震える話か？」と思ったんですが、よくよく調べてみると、これが思った以上にデカい影響を与える可能性があるんです。
薬価の引き下げ――これは例えるなら、
「ずっとボッタクリ価格だったディズニーランドのチケットが、
いきなり半額セール始めました！」みたいな話です。
アメリカの医療費ってマジでヤバいんですよ。
日本なら数百円で買える“ロキソニン”のような風邪薬も、アメリカでは診察代＋処方薬代で1万円以上かかることも。ちょっと風邪をひいただけでサイフが風邪ひきそうです…
そんな中での「最大80％オフ」というのは、
まさに“アメリカ版 楽天スーパーセール”状態。
ただし、薬のセールって話が話題になる時点で
「アメリカ医療制度どんだけ終わってるんだ」って気もしますが…。
しかも、同時に関税の緩和まで始まっちゃってる。
中国との貿易摩擦も、
イギリスとの関税交渉も、
どんどん緩和ムードになってきています。
もうこれは、桐生一馬と真島吾朗がダブルで背中守ってくれるくらいの安心感ですよ！
ただ！
ここで思うわけです。
「え、それって結局…S&P500にどう関係あるの？」って。
はい、今日の動画はそこをズバッと！
- なぜトランプの薬価引き下げがインフレに効くのか
- 関税緩和がどうやって株価に影響するのか
- そして、S&P500は今後どう動くのか？
――この3つを軸に、わかりやすく解説していきます！
ぜひ最後までご覧ください！
アメリカの薬代、ヤバすぎ問題
さてさて、「アメリカの薬が80％オフになります！」と言われても──
日本に住んでる私たちからしたら“ふーん、それで？”って感じでしょ
でも！ちょっと待ってください。
その裏には、日本ではあまり知られていない“アメリカ医療の闇”が隠れてるんです…。
日本の“神”医療制度に慣れた私たちが、アメリカ医療に足を踏み入れた瞬間、異世界転生レベルのカルチャーショックを受けます。
『君の名は。』で、田舎育ちの三葉（みつは）が突然、都会の男子高校生に入れ替わって、
「パンケーキ代だけで1ヶ月生活できる」と驚くあのシーン。
まさにあの感覚です。
ではまず、アメリカの薬がどれほど高いかから見ていきましょう。
例えば、糖尿病のインスリン。
日本では、保険が効いて月10,000円から15,000円ほどで手に入ります。
「外食何回か我慢すればいけるか」くらいの金額。
ところがアメリカでは……
保険がなければ、月に数百ドル。下手すると10万円以上！
インスリンがなきゃ生きていけない人もいるのに、その“命の綱”にプレミア価格つけて売ってるようなものですよね。
てか正直、タイも高いんよ……！先日ちょっと診てもらっただけで7,000バーツ（約3万円）飛んでったよ
じゃあ、なんでこんなに違うの？
それは──制度の差です。
日本では「医療は公共サービス」って考え方が根付いてます。
どんな人でも平等に、安心して病院にかかれるように、国が医療費をコントロールしてるんですね。
- 国民皆保険制度 → 日本に住む人は全員、何らかの健康保険に必ず加入
- 薬価は国が決定 → 厚生労働省が新薬を審査して価格（薬価）を決定。市場まかせではないので高騰しにくい
- 高額療養費制度あり！ → 医療費が高額になっても、自己負担は月ごとに上限が決まっている 例）年収370～770万円の人なら月約8万円が最大負担
一方、アメリカはというと……完全に資本主義ハードモード。
医療保険は基本的に民間契約。
加入してない人もいるし、加入しててもプラン次第で天国と地獄です。
・多くの民間保険プランでは「免責額（Deductible）」が設定されており、年間数万円〜数十万円を自費で払う必要があります
・その後も「コインシュアランス」で20％前後の自己負担が発生するケースが一般的です
・年間の自己負担には「上限（Out-of-Pocket Maximum）」がありますが、これもプランによっては数十万円にのぼることも
・さらに、保険料そのものが月に数万円かかることも珍しくありません！
例えるなら「サブスク付きの高級ホテル」
■ 保険料（月々の支払い）＝ホテルの月額会員費
→ 「いざという時に泊まれるから」と、毎月何万円も払ってる。
■ 免責（Deductible）＝チェックイン時の“最初の宿泊費”は自腹
→ 会員なのに、「年に〇万円までは自費で払ってください」って言われる。
■ コインシュアランス（Coinsurance）＝その後も一部の部屋代は割引だけで、全額無料じゃない
→ 一泊10万円のスイートに泊まったら「2割はご負担で〜す」と請求される。
■ 自己負担限度額（Out-of-pocket max）＝「年間でここまで払えばそれ以上は無料」ライン
→ たとえば「年間最大100万円まで支払えば、あとは無料で泊まれます」という感じ。
結果…
毎月高額な会費を払い、
いざという時にも最初は自腹、
その後も割引止まりで完全無料じゃない。
それがアメリカの医療保険制度です。
日本の感覚で言えば
「月額会員費も払ってるのに、なぜさらに自己負担があるのか理解できない」
というのが当然の感想です。
アメリカでは「医療もビジネス」、そして「リスク分散は徹底する」が大前提なので、
こういう“重ねがけ型の負担方式”になっているわけです。
たとえば抗がん剤治療に300万円かかった場合
アメリカでは、保険にしっかり加入していても…
- 免責額（Deductible）：20万円（ここまでは全額自己負担）
- 残りの280万円の20％（コインシュアランス）：56万円
- 合計自己負担額：76万円
「これ、保険に入っている人のケースです。
ちょっと重めの風邪でも人生リセットされそう…」
一方、日本では
- 高額療養費制度が適用され、収入にもよりますが一般的な世帯なら月額自己負担は約8万円が上限
- 保険料は月1～2万円程度で、家族全員が保障対象
先日、タイで3歳の娘のために民間医療保険に加入しました。
年間保険料はなんと約25万円。
「まあ安心には代えられないか」と思っていたのですが…
ふたを開けてみたら、免責金額が約12万円もあることが発覚。
ちょっと入院した程度では全額自己負担ってこと…？
正直、愕然としました。
改めて感じます。
日本の医療制度って、本当に神レベルなんだなと。
とはいえ、実は入らざるを得なかった理由があるんです。
友人の話なんですが、
タイで盲腸になって1週間入院しただけで、請求額が200万円オーバー。
聞いた瞬間、背筋が凍りました…。
「これはもう、入っておかないと家計が吹き飛ぶぞ」と判断。
ただ、正直思うんだよね。その保険料分をBTCに積み立てた方が資金効率良くない？とw
だからこそ、今回の“薬価80％オフ政策”はアメリカ国民にとって革命的なニュースなんです！
トランプ砲、再び！薬価80％オフ＆関税緩和でS&P500はどう動くのか？
ということで――
本来なら「命を守るための薬」や「すべての人に公平に提供されるべき医療」ですが、いつの間にかそれがビジネスの道具になってしまっている。
もはや現代の医療って、「財布の厚さで命の価値が決まる世界」になってるんですよね。
そんな状況に、あの男が黙っていませんでした。
そう、トランプ大統領。
今回、彼が打ち出したのは――
「世界で一番安い薬価をアメリカの基準にする」という大統領令。
要するに、日本やカナダ、ドイツなど薬が安い国に合わせて、アメリカの薬価を強制的に引き下げようというわけです。
これ、たとえるなら――
『HUNTER×HUNTER』グリードアイランド編で、ゲンスルーがニヤッと笑いながら
「ちなみに俺が……ボマーだ」って突然カミングアウトしたあの瞬間くらいの衝撃。
しかもその直後、
「お前たちの体には“爆弾”が埋め込まれているんだ」
って、全員の命にカウントダウンが始まっていたことをさらっと告げる――
今回の発表も、それくらいのインパクトです。
実際、アメリカ国内の処方薬価格が30〜80％も下がる可能性があるとも言われています。
ただし注意点。
民間企業の薬価に政府が直接介入するには、法的なハードルも高いし、製薬業界からの猛烈な反発も予想されます。
議会で揉めたり、裁判に発展したりと、実現性にはまだ不透明な部分もあります。
でも、大事なのは「方向性を打ち出したこと」。
これによって何が起こるか？
まず、インフレの抑制です。
アメリカの物価高の元凶のひとつは、実はこの“高すぎる薬価”とも言われています。
これが下がればCPI（消費者物価指数）も落ち着きやすくなる。
CPIが落ち着けば、FRBもようやく金利を下げやすくなる。
金利が下がれば、企業は投資しやすくなり、雇用も安定し、消費者の可処分所得も増える。
……つまり、経済が回り始めるってことなんです。
そして、株価もビットコインも爆上がりしてみなさんの資産も増えます。
そしてここに“追いトッピング”されたのが「関税の引き下げ」。
たとえば、イギリスからの鉄鋼や自動車、農産品にかかる関税が大幅にカット。
さらに中国との関係でも、アメリカ側が中国製品への関税を引き下げ、中国もアメリカ製品にかけていた125％の関税を10％程度まで緩和するといった報道も出ています。
これはもう、『鬼滅の刃』で炭治郎が「あざ」を発現させ、さらに刀が「赫刀」状態になったまま、ガチバトルするようなもの。
二重で効く経済ブーストです。
しかも恩恵を受けるのは、庶民や製造業だけじゃありません。
AppleやMicrosoft、NVIDIAといったマグニフィセント7（Magnificent Seven）と呼ばれる米国巨大テック企業たち。
彼らは売上の約半分を海外、中国市場にも強く頼っています。
関税緩和で中国市場での売上が伸び、原材料の調達コストも下がれば……
収益はグンと改善します。
とくに、NVIDIAのような半導体企業にとっては、まさに“追い風がビュンビュン吹いている”状態。
……と、ここまで聞いて「なるほど、これはS&P500爆上げ来るんじゃね？」と思った方もいるかもしれません。
たしかに可能性は高まっている。
ただ、製薬業界の反発、政策の不透明さ、政治的なゴタゴタを考えると、まだ“一気にアクセル全開”とはいきません。
いわば、マリオカートでキノコは手に入れたけど、まだ使いどきがわからない――そんな状況です。
【まとめ】薬価引き下げ＆関税緩和で、いま何が起きようとしているのか？
さて、ここまで一気に駆け抜けてきましたが、最後に今回の動きが何を意味しているのかをわかりやすく整理しておきましょう。
薬価と関税が同時に下がると何が起こる？
薬価引き下げという“家計の守り”と、関税緩和という“物価の攻め”を同時に進めることで、アメリカ経済にとって大きな追い風が吹こうとしているのです。
1. 物価の安定 → 金利引き下げの可能性も
アメリカで高騰していた薬の価格が下がり、さらに輸入品のコストが抑えられることで、消費者物価指数（CPI）が落ち着く可能性が出てきました。
インフレ圧力が弱まれば、FRBもようやく「よし、利下げしてみようか」と動きやすくなります。
つまり、金利が下がれば──
企業の借金コストが軽くなり、個人ローンも借りやすくなる。
FFで言えば──
全体に「バイオ」と「スロウ」をかけられて、回復も追いつかないままジリジリHPが削られてたパーティが、ようやく「エスナ」と「ヘイスト」を同時にかけてもらえた状態。。。
つまり、アメリカ経済にもようやく本気でリカバリできる状態が整いつつあるってことです。
2. 雇用の安定と、可処分所得の増加
医療費と物価が下がれば、企業の利益率は改善。無理なコストカットやリストラの必要も減ります。
さらに家計の負担も軽くなって、お給料の「使える分」＝可処分所得が増える。
しかも、可処分所得が増えるということは──
毎月の投資に回せる金額も増える。つまり、資産形成スピードが加速し、人生の選択肢が一気に広がる。
FIRE（経済的自立）というゴールも、ぐっと近づいてくるわけです。
みんなハッピー
そんな希望の光が、ようやく差し込み始めています。
3. 株価への影響は？基本ポジティブ、ただし注意点も
金利が下がって、物価も安定、可処分所得アップとなれば、投資家の期待も膨らみます。
つまり──株価には松岡修造くらいポジティブ！
特にS&P500などの指数は恩恵を受けやすく、上昇トレンドに乗りやすい状態になります。
でも！注意も必要です。
薬価引き下げの“副作用”として、製薬業界の収益が落ち込む可能性があります。
S&P500には、ジョンソン＆ジョンソンやファイザー、メルクといった大手製薬株が多数含まれていますから、一部のセクターでは逆風になる可能性もあるんです。
4. 90日間の関税猶予、ここも見逃せない
さらに見落としがちなのが、2025年4月に発表された「一部関税の90日間停止」措置。
たとえば…
- イギリスからの鉄鋼・自動車への関税が減少
- 中国との輸入交渉が前進（最大125％→10％へ？）
……といった進展はあったものの、これはいわゆる“仮免状態”。
90日経ったらまた元に戻る可能性もあるし、恒久化されるかどうかは、まだ不透明なんです。
このあたりは、RPGで仲間になったと思ったら「やっぱり裏切った!?」みたいな展開がまだ起こり得るという話。
まさに『龍が如く8』の千歳ポジション。
仲間として信じかけたところで「えっ、そっち側なの!?」と驚かされ、でもどこかで「いや、彼女には裏がある」と期待してしまう。
そして最終的には──また戻ってくるかもしれない。
政策の行方もまさにそれ。
5. 結論：今は「希望的な予兆」フェーズ
たしかに──
薬価の大幅引き下げ、関税の緩和、それに伴うインフレ沈静化と利下げの期待…。
すでに市場にはポジティブなムードが流れ始めているのは事実です。
でも、ここで“全ツッパ”するのは、まだ早い。
あくまで今は、マグマが地下で煮えたぎってる“噴火前夜”のような段階。
政治・国際交渉・製薬業界の反発──さまざまな火種が残っている以上、慎重に状況を見守りつつ、冷静にポジションを取る姿勢が大切です。
そして、こんな時こそ改めて思い出したいのが「積立インデックス投資の強さ」。
タイミングに一喜一憂せず、淡々と毎月積み上げていく──
それが結果的に、最もブレずに資産を増やせる“王道かつ最効率”の投資戦略です。
焦らず、でも止めずに、手を動かし続ける。
それが「噴火後」のチャンスを確実につかむ、いちばん堅実な道なのです。
