現在は、資産収入とYouTubeの収益、コミュニティ運営で生活をしているサイドFIRE民です。
ということで、FIREを目指す人たち、FIREを達成した人たちが本音で気軽に交流できるオンラインコミュニティを立ち上げました！
現在約1,000人のFIRE民に参加いただいており、非常に盛り上がっております！
- FIREに興味・関心がある方
- FIREを一緒に目指す仲間が欲しい方
- FIRE達成者と繋がりたい方
- FIREを達成した仲間が欲しい方
- FIREを目指す人の助けになりたい方
- 投資初心者の方
- 海外移住に興味・関心がある方
ご自由に入会・退会いただけますので、お気軽にご参加ください！
※ご入会いただいた日から、1ヶ月間フルにサービスをお楽しみいただけます。
2025年、2月下旬から始まったトランプ大統領による関税強化政策をきっかけに、
世界の金融市場が大きく揺れています。
株式市場も為替市場も乱高下を繰り返し、先行きへの不安が広がっている状況です。
それはまさに──
『千と千尋の神隠し』で、両親が勝手に屋台の料理を食べているのを見て、千尋が立ち尽くしているあの瞬間。
「ねぇ、やめようよ……なんか、イヤな感じがする……」
「この先、どこまで下がるのか…」
「この不安定な相場はいつまで続くのか…」
そんな疑問や不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。
一方で、
「よっしゃ来た！これは買い場だ！」
と、勇み足で全力投資を狙っている方もいるかもしれません。
でも、ちょっと立ち止まって考えてみてください。
過去の暴落局面では、“今が底だ！”と思ったあとに、さらに一段下がることもよくある話。
まるで、藍染の名セリフが心に刺さりますね──
「…いつから ‘底を打った’ と錯覚していた？」
飛び出した先がすぐ回復か、それとももう一段下か——見極めが肝心です。
そこで本日は、
- 過去の下落相場ではどのような傾向があったのか
- トランプ大統領の第1期政権時、政策と市場はどう連動したのか
- 今回の下落がどの程度続く可能性があるのか
といったポイントを、データと過去の実例に基づきながら、わかりやすく整理していきます。
一度大きな調整が入ったあとの相場は、過去の傾向から見ても“だらだらと回復していく”パターンが多いという点には注意が必要です。
つまり、「ここが底だ！」と焦って一括で全力投資するのは、リスクが高く非効率になる可能性があります。
しかし、だからといって「何もしない」というのも違います。
むしろこうした下落相場こそ、長期投資家にとっては絶好のチャンスでもあるのです。
それはまるで──
「ゲームの強ボスが大技を打った直後に隙だらけなのに、アイテム整理して終わるプレイヤー」みたいなものです。
思い出してみてください。
2020年、コロナショックで市場が急落したあのとき。
後に相場が回復してから、「あのとき買っておけばよかった…」と悔やんだ方も多かったはずです。
また、2024年には
「米国株は高すぎて手が出せない」
「下がるのを待ってるけど、なかなか来ない」
そんな声がSNSや投資コミュニティでも頻繁に見られました。
そして、今。
ついに待ち望んでいた下落がやってきたにもかかわらず、
「もう怖いからNISAはやめます」
「やっぱり投資は向いてないかも…」
と、チャンスを目の前にして離脱してしまう人も増えているのが現実です。
一時的な感情や、ネガティブな情報に流されるのではなく、
私たち長期インデックス投資家がとるべきなのは、ブレない戦略と冷静な判断力です。
本日はそのために必要な「過去のデータ」と「未来への視点」をもとに、
いま私たちがどう動くべきか、ヒントをわかりやすくお伝えしていきます。
長期インデックス投資家にとって、下落相場は“ご褒美”の時間
長期インデックス投資家にとって、下落相場こそ最大のチャンスとも言えます。
なぜなら、評価額が下がることにより、同じ金額でもより多くの口数（＝投資信託の単位）を購入できるからです。
これはまさに、“良い商品がセールになっている”ような状態。
「価値のある中古カメラが、近所のハードオフで格安で並んでいる」のを見つけたような感覚。
──物販をやっている人ならピンとくるはずです。
「これ、ヤフオクで売れば確実に利益出るやつじゃん」と気づいたら、迷わず仕入れるのが当然の流れですよね。
長期投資もまったく同じ。
“価値があるとわかっている資産”が、一時的に安くなっている今こそが、冷静にコツコツ拾うべきタイミングなのです。
さらに、2025年は新NISA制度2年目という、まさに長期投資の“スタート地点”といえる年でもあります。
このタイミングでの下落は、将来的に株価が元の水準に戻るだけでも、想像以上のリターンを生み出す可能性を秘めています。
例えば、2008年のリーマンショック。
S&P500などの株価指数が元の水準に回復するまでには、およそ6年かかったと言われています。
しかし、その6年間ずっと“戻るのを待っていた”人と、
毎月コツコツと積み立てを続けていた人とでは、結果がまったく異なりました。
データによれば、淡々と積み立てをしていた人は、平均して約2年ほど早く資産が元に戻ったという報告もあります。
これはまさに、満員電車に乗るかどうか迷ってホームで待ってたら、あとから来た電車もずっと満員で、結局乗れずに時間だけが過ぎる人と、
「空いてなくてもいいや」と早めに乗った人の差みたいなもの。
後者の人は、早めに“中に入って”いるから、気づけば目的地に近づいている。
積立投資も同じです。
相場が右肩上がりの直線じゃないからこそ、下落を挟んだ積立こそが資産を育てる“秘密兵器”。
“下落を挟んだほうが、むしろ資産は増えやすくなる”——
それが、長期インデックス投資の非常にユニークで、かつ合理的な魅力です。
インデックス投資の世界では、長く語り継がれている有名な格言があります。
「稲妻が輝く瞬間、市場に居合わせなければならない」
この言葉には、単なる精神論ではない、明確なデータに裏付けられた真実があります。
実際、2000年以降のS&P500のパフォーマンスを分析すると──
▶ “リターンが最も大きかった上位10日間”を逃すだけで、
年平均リターンは+10%近くから一気にマイナス10%超にまで低下するという衝撃的な結果が出ています。
つまり：
- 市場に居続けた人 → 年平均リターン +9〜10%
- “怖くなって一時撤退”した人 → 年平均リターン -14%
たった10日間の“最高の日”にいなかっただけで、
20%以上のリターン差が生まれるというのです。
これはまさに、映画『シックス・センス』をラスト10分前に「なんか地味だな」と止めてしまうようなもの。
それを観ずに終わるなんて、もはや「見てない」のと同じです。
だからこそ、長期投資家にとって大切なのは、
「高くなったら売り、安くなったら買う」といったタイミング投資ではなく、
“淡々と・機械的に・感情に流されず買い続ける姿勢”です。
私たちは、“最も眩しい瞬間”に居合わせるために、市場にとどまり続けるという覚悟が必要なのです。
相場が一度下落し始めると、
人はなぜか「このまま永遠に下がり続けるのでは…」という恐怖にとらわれがちです。
冷静に見れば、優良な資産が一時的に“割引価格”で手に入る状態なのに
感情の揺れが判断力を曇らせ、「今は買うべきじゃない」と自分を説得してしまう。
でも、投資経験を重ねていくと、ふと気づく瞬間があります。
「…あれ、これ、前にもあったな」と。
不安、悲観、売却、そして後悔。
こうした感情の流れには、ある種“お決まりのパターン”があることに気づくのです。
私自身、もう何年も投資をやっていますが、これはガチです。
2020年のコロナショック、2022年のインフレ暴落、そして今回のトランプ関税ショック——雰囲気、全部そっくり。
今回のいわゆる 「トランプショック（関税ショック）」 も、その一例と言えるでしょう。
2025年2月中旬には、S&P500が6,144ポイントという史上最高値をつけました。
しかし、わずか2週間後の2月末には、4,982ポイントまで急落。
下落率は約18.9％と、非常に大きな調整局面となりました。
このような局面でこそ、データと経験に裏打ちされた判断をしましょう。
過去の下落相場ではどのような傾向があったのか
過去にS&P500が約20％前後の下落を記録した局面を振り返ると、
私たちが学ぶべき“ある共通点”が見えてきます。
「いつ」「どれくらい下がり」、
「元の水準に戻るまでにどのくらいかかったのか？」
その答えを見ていくと、下落からの回復には半年〜最長7年もの時間を要していたことがわかります。
株価が下がるときは、恐怖によって一気に売られる。
まるで芸能人がスキャンダルで信頼を一気に失うようなもの。
たった一言、たった一つの行動で、
積み上げてきた評価があっという間に崩れてしまいます。
しかし──
その後、信頼を取り戻すには、
地道な努力と時間が必要になりますよね。
どれだけ謝罪しても、
すぐには“好感度”は戻りません。
相場も同じです。
一度大きく崩れたあとは、投資家たちの「慎重さ」というブレーキがかかるため、回復にはどうしても時間がかかるのです。
ということを、1つの参考材料として認識しておくと良いかもしれません。
第一次トランプ政権で市場はどう動いたのか
2025年、再びトランプ大統領の関税政策によって市場は大きく揺れています。
この混乱を読み解くヒントは、2017年〜2020年の「第一次トランプ政権」にあります。
過去にどのような政策が打たれ、市場がどう反応したのかを振り返ることは、今後の見通しを考える上で非常に有益です。
まぁ正直、長期インデックス投資家なら振り返らずに機械的に積立するのが最適解ですが、情報としてインプットしておくことも重要です。
2017年：政策期待で株価は急上昇
トランプ氏が大統領に就任した2017年、法人税の大幅減税やインフラ投資といった“ビジネスマン型政策”への期待が広がりました。規制緩和などの経済寄りの施策も後押しとなり、市場は強気に反応。
S&P500は年間で＋19.4％の上昇を記録し、就任1年目としては非常に力強い相場となりました。
2018年：貿易戦争とFRBとの対立で相場は調整
翌2018年には一転、米中貿易戦争が本格化。鉄鋼・アルミニウムへの関税導入を皮切りに、中国に対して追加関税が段階的に発動されました。
一方で、FRB（米連邦準備制度）はインフレ懸念から年4回の利上げを実施。トランプ氏はこれに強く反発し、「アメリカ経済にとって最大のリスクはFRBだ」と批判を繰り返しました。
この二重の圧力により、S&P500は年間で−6.2％の下落に転じ、市場は不安定さを強めていきます。
2019年：利下げで株価は再び上昇
2019年には、トランプ政権の利下げ圧力が効果を発揮し、FRBは7月・9月・10月の3回にわたって利下げを実施。これを好感した市場は上昇トレンドを回復し、
S&P500は年間で＋28.9％の急騰を見せました。
金融政策の転換が、市場心理に大きな影響を与えた1年となりました。
2020年：コロナショックから無制限緩和へ
2020年は、新型コロナウイルスの世界的流行により、S&P500は2月中旬から3月下旬にかけて−33％の急落（いわゆるコロナショック）を経験しました。
しかし、その後FRBはゼロ金利政策の再導入とともに、無制限の量的緩和（QE）を発表。市場はこれに敏感に反応し、急速に回復。
結果として、S&P500は通年で＋16.3％の上昇という、力強いリバウンドを見せました。
現在との違い：政策の順番が真逆に
第一次政権と現在（2025年）との最大の違いは、「市場にご褒美を与えるタイミング」にあります。
前回は、就任直後に法人税減税やインフラ投資といった“市場の好物”を最初に差し出しました。
「お待たせしました、まずはステーキどうぞ」的なスタート。
その後で、関税問題やFRBとの摩擦など、“消化に悪い話”が登場した流れです。
一方、2025年は真逆の展開。
まずは関税強化という“苦い薬”を先に飲ませておいて、
「そのうちデザート（減税）が来るかもよ？」という、いわば“逆コース料理戦略”をとっているようにも見えます。
まるで、最初に説教されてから誕生日ケーキが出てくる、ツンデレな誕生日会のようなもの。
つまり市場も、
「前半でお腹を壊すかもしれないけど、後半に美味しいご褒美が来る」
というパターンをたどるかもしれません。
大統領アノマリー：株式市場は「4年サイクル」で動いている？
米国株式市場には、「大統領アノマリー（Presidential Cycle Theory）」と呼ばれる興味深い傾向があります。
これは、大統領選挙を起点とした4年周期で、株価の動きに一定のパターンが見られるというものです。
もちろん、これは“絶対に当たる”という類のものではありません。
しかし、1960年〜2019年のS&P500の平均リターンをもとにした統計を見ると、明らかに「偏り」が存在しているのが分かります。
年次別に見るパフォーマンス傾向
なぜ3年目が強いのか？
選挙のある4年目に向けて、現政権が経済指標を“よく見せたい”という動機から、
減税や財政出動といった景気刺激策を3年目に積極的に打ち出すことが多いとされます。
米国では日本以上に、多くの国民が株式や投資信託などの金融資産を保有しています。
そのため、「株価＝政権の通信簿」と捉えられ、経済の好不調が選挙に直結するという文化が根付いているのです。
普段はコスト意識を大事にしていた企業も、決算が近づくと、
「今期の数字を少しでも良く見せたい！」と考え、
キャンペーンを打ったり、値引きをしたり、広告費を積極投入したりします。
つまり、投資家や株主（＝有権者）に対する印象を最大化するために、
“数字を作りにいく”のが決算前＝大統領任期の3年目なのです。
市場関係者もこの動きをよく知っているため、
「3年目は相場が強くなりやすい」というアノマリー（傾向）が定着している、というわけです。
相場の“追い風”を読む
このようなアノマリーは、短期のトレードではなく、中長期的な市場の流れを読むうえでの補助線になります。
たとえば2025年は、ちょうど「就任1年目」にあたります。
市場が不安定になりやすいタイミングではありますが、同時に次の年（＝選挙前年）を見据えた“準備期間”とも言えるでしょう。
下落相場での4つの投資戦略
淡々と積み立てることの強さ
下落相場で“動かない”という選択肢
相場が不安定になると、投資家は「売るべきか」「買い増すべきか」といった判断に迫られます。
ニュースでは悲観的な見出しが並び、SNSでは不安や後悔の声が飛び交う。そんな時こそ、自分の投資行動に“ブレ”が生じがちです。
しかし、そんな不安定な局面において、意外にも最も合理的で再現性のある戦略は、
「何もせず、積立をいつも通り継続すること」だったりします。
これはまさに、ゾロが“くま”にすべての痛みを引き受けて立ち尽くし、仲間に一言だけ放ったあの名場面と重なります。
感情に流されない仕組み化が鍵
この戦略は、感情に左右されないための「仕組み投資」とも言えます。
- クレジットカード積立
- 証券口座での自動積立設定
- 月々の定額購入
こうした自動化を活用することで、どんな相場環境でも淡々と投資を続けることが可能になります。
人は感情の生き物です。下落相場で「怖い」と感じれば、行動を止めたり、逆に過剰に動いたりしてしまいます。
しかし、機械的に続ける仕組みさえ整っていれば、自分の不安や欲望とは無関係に投資を継続できます。
「安く多く買う」効果を自然に享受
下落時に積立を継続するということは、価格が下がったぶん多くの口数を買えることを意味します。
これは、いわゆる「ドルコスト平均法」の最大の恩恵です。
過去のリーマンショックやコロナショックでも、
相場が底を打ち回復した時、積立を続けていた人が一時停止していた人よりも早く資産を回復させています。
下落時に「何もしない」ことで、結果的に将来の大きな利益を静かに手にしていたのです。
相場の動きに一喜一憂せず、「今月も、いつも通り投資するだけ」と考える。
それができる人は、どんな相場でも冷静に資産形成を続けることができます。
そして、それこそが長期投資家としての最も大きな強みです。
定額積立に“もう一手”を加える
── 暴落時こそリターンを引き上げる絶好のタイミング
相場が不安定なとき、多くの投資家は不安から手を止めてしまいがちです。
しかし、あえてそこに一歩踏み出すことで、長期的な資産形成におけるリターンを大きく変える戦略があります。
それが、「積立＋暴落時の追加投資」です。
「安く多く買う」タイミングを見逃さない
定額積立は、相場に関係なく淡々と投資を続ける仕組みですが、
暴落時に追加で資金を投入できれば、下落相場の恩恵を最大化することが可能になります。
特に投資信託では、基準価額が下がっているタイミングで追加購入すれば、同じ金額でより多くの口数を手に入れることができます。
これはまさに、クラピカが“緋の眼”を隠し持ち、必要なときにだけ絶対的な力を発動する構えに似ています。
相場が大きく下落し、多くの投資家が恐怖で動けなくなった瞬間──
あなたの中で“エンペラータイム”が発動する。
追加投資という名の必殺技を、ここぞというときにだけ冷静に繰り出す。
それが「積立＋暴落時の追加投資」という戦略の本質です。
株価の底は誰にも分からない──だからこそ“制約と誓約”が必要
ただし、ここで注意が必要なのは、相場の底を正確に予測するのは不可能ということ。
「今が買い時だ」と思っても、その翌日にさらに下がることも普通にあります。
だからこそ、自分なりのマイルールを事前に決めておくことが非常に重要になります。
- 恐怖指数（VIX）が40を超えたら追加投資
- S&P500が週間で5％以上下落した場合に一部投入
- 月末時点で一定％以上の下落を確認したら追加購入
このように、客観的で再現性のある条件を持つことで、感情に振り回されず、冷静に行動できるようになります。
ルールがあるからこそ、エンペラータイムの力を「必要なときにだけ」安全に使える。
そして、使いすぎれば“寿命（資金・メンタル）”が削られることも理解しておく必要があります。
追加投資には「余力」が必要
この戦略を採るうえで忘れてはならないのが、
事前に「暴落時用の資金」を準備しておくことです。
たとえ大きな下落が起きても、生活資金や生活防衛費を削って投資するのは絶対にNG。
経済的にも精神的にも無理のない範囲で行うことが大前提です。
日常的に積立投資を続けながら、
「いざ」というときのための余力を静かに蓄えておく。
これが、この戦略の成功に欠かせない土台となります。
ここで思い出してほしいのが、ウルトラマンの戦い方です。
彼は登場するたび、すぐにスペシウム光線を撃つわけではありません。
まずは敵の動きを観察し、体力を温存しながら戦います。
本当に必要な場面でこそ、必殺技を繰り出す。
積立額を増やして“地力”を高める戦略
下落相場で取れる第三の選択肢は、
「毎月の積立金額を増やす」という、シンプルかつ柔軟なアプローチです。
これは「積立＋暴落時の追加投資」と似ていますが、一括でドンと資金を投入するのではなく、
月々の積立額を引き上げて“購入ペース”を加速させる方法です。
まさにそれは──ルフィが“ギアセカンド”を発動するようなもの。
通常のパンチ（積立）も強力だけれど、
相手（相場）が手強いと判断したときには、
スピードと力を増して攻めに転じる。
そう、無理に勝負を仕掛けるわけではなく、
「いざという時にアクセルを少し踏む」だけ。
その小さな変化が、のちに大きな差を生むのです。
日常の積立に少しだけ“ギア”を加える
たとえば、ふだん10万円ずつ投資している人が、
「相場が下落基調にある」と感じたタイミングで、
毎月の積立額を15万円に増やす──
そんなふうに、日常の積立に軽く“ギアチェンジ”をかけるイメージです。
一括投資のようにタイミングを外すリスクも少なく、
資金の流動性を確保したまま、長期投資の加速が図れます。
暴落待ちだけでは、機会を逃すことも
2022年〜2023年の相場のように、
「調整らしい調整が来ない」期間が長く続くこともあります。
そうした局面では、「いつか暴落が来るはず」と
資金を待機させすぎた結果、投資機会を逃すケースも少なくありません。
この“積立額増加型”の戦略であれば、
暴落かどうかを厳密に見極めなくても、
自分なりの「下げ相場かな」という判断で対応できるため、
シンプルで実践しやすく、継続性のある戦略といえるでしょう。
まるで、ゲームで必殺技ゲージがMAXなのに“温存しすぎて”一度も必殺技を使わず負ける──
そんな本末転倒な状況とよく似ています。
資金（＝ゲージ）は、“いつか来る大暴落”のためにずっと温存するのではなく、
下げ気味のタイミングで少しずつ使っていく柔軟さが重要です。
「年初一括投資」こそが、長期投資家の王道戦略
最後にご紹介するのは、毎年あらかじめ決めたタイミングで一括投資を実行するという王道の戦略です。
とくに新NISA制度では、毎年1月1日からその年の非課税枠が利用可能になるため、
年初に一括投資を行い、できるだけ長く市場に資金を置いておくという合理的な考え方がベースになります。
- 精神的なブレが少なく、投資の再現性が高い
- 非課税期間を最大限に活かせる
- 相場の短期的な変動に振り回されず、シンプルなルールで継続できる
確かに2025年のように、年初の一括投資直後に相場が下落に転じると、
短期的には「タイミングを間違えたかも…」という不安に襲われるかもしれません。
しかし、歴史的に見ても「時間を味方につける」ことこそが、
長期インデックス投資家にとって最大のリターンを生む要素です。
ブレずに続けることが最大の武器
一括で購入した直後に相場が下がっても、
その後10年、20年と保有を続ければ、購入時の含み損は“誤差”に過ぎなくなります。
逆に、下落が怖くて躊躇し、現金のまま機会損失してしまう方が
長期で見れば遥かに大きな痛手となる可能性もあります。
重要なのは、「今年は損した」「今年は得した」と短期の成否を気にすることではなく、
自分の方針を貫き、ぶれずに“居続ける”こと。
年初一括投資は、そうした長期的な視野に立った、ぶれない投資行動として、
極めて理にかなったスタイルなのです。
まとめ：下落相場は“悲観”ではなく“準備された人”に微笑む
2025年、トランプ大統領による関税強化をきっかけに、市場は一時的に大きく揺れました。
しかし、過去の歴史を振り返れば、こうした下落局面こそが、長期投資家にとって最大のチャンスであることが何度も証明されています。
- 焦って一括で全力投資するのではなく
- 仕組みに従って積立を続ける
- 必要に応じて、追加投資や積立額の増加で“もう一手”打つ
- 自分のルールとスタンスを崩さないこと
投資とは、予測ではなく「準備」のゲームです。
短期のノイズに惑わされず、長期の視点で静かに行動する者が、やがて報われる──。
そう信じて、これからも淡々と、あなたのペースで進んでいきましょう。
